難聴啓発プロジェクト～言語聴覚士との連携でより良い聴こえとQOL向上を目指して～

先天性難聴は出生数1,000人あたり1.86人に認められ、その68％は単一遺伝子を原因とする遺伝性難聴です。４歳では難聴の割合は1,000人中2.7人まで増加し、遺伝性難聴の割合は54％となります。このように、遺伝性難聴は小児難聴のなかでは最も頻度が高い原因です。
新生児聴覚スクリーニングの目的は、生下時に存在する難聴をできるだけ早期に発見し、早期に療育導入することによって難聴に起因する言語発達の遅れを可及的に予防・軽減することです。そのため、なるべく早期に補聴器や人工内耳を使用して聴覚を補い、適切な療育を行うことが大切です。一般的に1-3-6ルールといって「生後１か月以内のスクリーニング」、「生後3か月以内の聴力検査」、「生後6か月以内の早期介入」が提唱され、定着しています。当院では、それよりもより早期に行う1-2-3ルールを目標に早期の介入を目指しており、遺伝子検査も積極的に行っております。
また、当院では耳科・神経耳科領域の診療において、安心・安全な医療を国民に提供することを目的に設立された「日本耳科学会認定医制度」の認定医が診療に従事しており専門的かつ安心です。

 現在、日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会では「聴こえ8030運動」をおこなっています。80歳で30dBの聴力（または補聴器をした状態で30dBの聴力）を保つ国民啓発活動です。30dBはささやき声がきこえるくらいの聴力になります。
日本の平均寿命は男性で81.47歳、女性が87.57歳（令和3年）と20年前と比べて約3歳伸びています。健康寿命も同じくらい延びていますが、平均寿命と健康寿命の差はあまり縮まっていません。その理由として、健康寿命を阻害する「要介護になる3大要因」が挙げられています。要介護になる3大要因は、1位「認知症」の18％、2位「脳血管障害」の16％、3位「高齢による衰弱」の13％とされており、2013年頃から認知症が脳血管障害を抜いて1位となり、今後も増えていく予想になっています。
ここで問題になっている「認知症」の防ぎうる因子として、一番大きいとされているものが難聴である^{_（図１）}と、有名誌であるLancetに発表^1）されています。また、補聴器装用が認知症のリスクを軽減するという論文データもあります^２）。難聴によりもたらされるコミュニケーション障害は、誤解や疎外感を生み、人との交流の障壁となります。就労を含む社会活動の減少、社会的孤立、うつなど小さな滝が連なるように負の連鎖が作用して認知症に至るというしくみが考えられています。そのため、聴こえを定期的にチェックすることが重要であり、難聴があれば早期に介入することが重要と考えます。当院では、補聴器外来を行うとともに、難聴・人工内耳診療を積極的に行っており、専門検査や補聴器・人工内耳の調整は認定言語聴覚士と連携して行っています。

^{１）Livingston. G, et al. Lancet 296, 413-445, 2020　
２）Frank R Lin et al. Lancet. 2023;786-797.}

当院には、聴覚検査や補聴器の調整や人工内耳患者の訓練を行う聴覚専門の資格を持った言語聴覚士^※がいます。補聴器・人工内耳、お子さんの療育に関する相談にも対応しますのでお気軽にお声がけください。

耳鼻咽喉科　助教　和田 昂　（写真左）
2012年 横浜市立大学附属市民総合医療センター　指導診療医
2013年 横須賀市立うわまち病院
2015年 国家公務員共済組合連合会　横浜南共済病院　H29年より医長
2018年 横浜市立大学附属病院　耳鼻咽喉科・頭頸部外科　助教
2023年 国家公務員共済組合連合会　横浜栄共済病院　医長
2024年 横浜市立大学附属市民総合医療センター　耳鼻咽喉科　助教（耳科部門責任者）
2024年 日本耳科学会認定医取得

耳鼻咽喉科　言語聴覚士　蜂谷 純（写真右）
2003年 横浜市立大学附属市民総合医療センター耳鼻咽喉科入職
2010年 水戸メディカルカレッジ言語聴覚療法学科 非常勤講師
2010年 日本福祉教育専門学校言語聴覚療法学科 非常勤講師
2016年 認定言語聴覚士（聴覚障害領域）取得　

耳鼻咽喉科　助教　相澤 圭洋（写真中）
2016年 横浜市立大学附属病院　耳鼻咽喉科　入職
2021年 横須賀共済病院　耳鼻咽喉科
2023年 横浜市立大学　医学博士号取得
             横浜市立大学附属市民総合医療センター　耳鼻咽喉科　助教