日本企業における従業員のライフスタイルとメンタルヘルス関連欠勤率および離職率との関連を評価

横浜市立大学JST共創の場形成支援プログラム「若者の生きづらさを解消し高いウェルビーイングを実現するメタケアシティ共創拠点」（Minds1020Lab、代表：横浜市立大学研究・産学連携推進センター教授 宮﨑智之）は、順天堂大学医学部総合診療科学講座の矢野裕一朗教授（横浜市立大学医学研究科客員教授）と健康長寿産業連合会（会長：橋本 雅博）と、経済産業省主導の健康経営度調査データを用いた共同研究により、日本企業における従業員のライフスタイル（睡眠状態や運動習慣など）がメンタルヘルス関連の欠勤率および離職率にどのように影響しているかを明らかにしました。
この研究成果は、従業員のライフスタイルの改善が欠勤率や離職率を減少させる可能性があることを示唆しています。この論文は、Epidemiology and Health (epiH)オンライン版に掲載されました（2024年8月2日）。