領域横断型の人材育成プログラム
本学では学修成果の見える化を目的として、各プログラムを設置しています。各学部の専門分野における特徴的な科目群を設定し、その科目群で指定された科目を履修し、その後プログラムで定められた条件を満たすことによって、大学として修了証を発行します。
これらのプログラムを履修することにより、当該分野の専門知識を身に付けることができると共に、体系だった知識を身に付けたことの証明として大学から修了証を交付します。
ＹＣＵグローバル・スタディーズ・プログラム
●対象学部
国際教養学部・国際商学部・理学部・データサイエンス学部
今日、様々なスタイルで国家を越境する問題を見据えると、地球規模課題に挑戦し、実際に問題解決に貢献しうる人材の育成が急務です。この状況を受けて、本学では国際都市横浜の社会インフラとして、地球規模課題の解決に果敢に挑戦する意欲と知識を持った人材、また日本とアジア地域に精通し、日本について多角的かつ正確に世界へ発信できる人材を育成すべく本プログラムを創設しました。
●プログラム・ポリシー
日本・アジア研究関連科目と共に、幅広く用意されたグローバル・スタディーズ関連科目を英語で学習します。さらに、海外調査実習等を組み合わせて、地球規模課題に対する理論と実践を深めることで、グローバルな課題解決力を身に付けた人材を養成します。
リーダーシップ開発プログラム
●対象学部
国際教養学部・国際商学部・理学部
●創設の背景・目的
本プログラムの目的は、チームの中で必須とされる世界標準のリーダーシップスキルの習得を目指すことにあります。世界標準のリーダーシップとは権限によらず、チーム・組織の目標達成のために各々のメンバーが主体的に行動するスキルを指します。
とりわけ本プログラムで主眼を置く目標は、①学術的体系にもとづいてリーダーシップスキルを「身に付ける」こと、②各メンバーが専門性を持ち、エビデンスにもとづきながらチームにおけるデータ解釈力、合意形成力を「身に付ける」ことを目指します。
①に関しては、経営学の研究者によって蓄積されてきた組織を望ましい方向に導くリーダーシップ行動はどのようなものなのかを「知る」リーダーシップ論を超えて、実際にそのようなリーダーシップスキルを「身に付ける」ことに重きを置いたリーダーシップ開発となる点が特徴です。
②に関しては、データ分析によって得られた結果やエビデンスをチーム組織の中で他のメンバーとともに解釈して意思決定するスキル、チームとして合意形成を導くスキルを養成するのが特徴です。定量的な数字やデータをもとに意思決定するスキルは必須となっていますが、重要なのは、各チームのメンバーの専門性やバックグラウンドが異なる中においても、データにもとづきながら、そうした多様性をチームに活かしていくリーダーシップです。
組織やチームとして人と関わる中で、語学ができるだけ、専門スキルを持っているだけの人材を超えて、これらのスキルを活かし、組織やチーム目標に架橋する人材を育成します。
●将来に役立つ具体的なイメージ
産業界はもとより、国や地方自治体などの行政機関、NGO・NPOなどの非営利組織、その他ありとあらゆる組織で、国や時代を超えた普遍的かつ必須のスキルがリーダーシップです。たとえフリーランスのような独立事業者であっても、人と関わることなく仕事を行うことはないでしょう。
その意味で、将来、どこで、どのような仕事をするにしても、組織・チームにポジティブな影響を与え、組織目標に貢献する人材に必須のリーダーシップスキルを身に付けます。
●その他
世界標準のリーダーシップを身に付けることによって、海外インターンシップや海外留学などグローバルな教育プログラムの受講に役立ちます。
医療イノベーション経営管理人材育成プログラム
●対象学部
国際教養学部・国際商学部・理学部
●創設の背景・目的
近年、地方創生や地域活性化において、医療機関や介護事業の役割・重要性が増大しています。医療機関や介護事業でイノベーションが必要とされており、医療・介護ベンチャー企業としての創業、地域の医療機関や介護事業をつなぎ地域を守る行政の幹部候補となる職員、医療機関や介護事業で経営管理を行うことができる幹部候補・経営管理人材が必要とされています。
本プログラムは超高齢社会の日本の医療・介護分野を支える医療経営の専門人材を育成することを目指します。この目的と趣旨に特に関連づけられる科目群を一定数履修することによって、「医療イノベーション経営管理人材育成プログラム」修了証を授与します。
●将来に役立つ具体的なイメージ
次のような仕事を希望する学生には有用ですので、ぜひ積極的に科目を履修してください。
①行政職員をめざす学生【医療局や健康福祉局の担当者・幹部候補】
②経営戦略・経営管理や、医療機関・介護事業に関心のある学生【病院・介護施設の幹部候補】
③ベンチャー企業の創業をめざす学生【医療・介護事業等で独立開業をめざす者】
●人材像—このような人材になることができます—
①医療の制度的知識（診療報酬・介護報酬の体系）を踏まえて企画立案することができる。
②医療イノベーションや経営管理に関する幅広い知識を有しており、他者に説明することができる。
③組織を経営分析し、証拠に基づいて実態を説明することができる。
起業家育成プログラム
●対象学部
国際教養学部・国際商学部・理学部
●創設の背景・目的
起業の意義として、①経済の新陳代謝を活発とし、②イノベーティブな技術やビジネスモデルが市場に投入され、③経済成長の担い手として成長力の高い企業が誕生するといったことが挙げられます。このような意義を有する起業に興味のある学生の背中を後押しするプログラムです。ビジネスプラン作成のスキルを身に付けると共に、自身のアイディアを実現したいという強いパッションを発露できる人材を育成します。
そのほかにも、勤務先で新規に事業を立ち上げる際に必要なスキルを身に付けたいという学生や、金融機関に就職し、起業家の支援を行いたいと考えている学生にも、起業のプロセスを身に付けていることは有益です。
●将来に役立つ具体的なイメージ
①起業のためのビジネスプランの構想から計画書の作成までをマスターできる。
②資金提供者に自身のパッションをどのように伝えたらよいかマスターできる。
③一般企業に就職後、勤務先で新規企業の立案に関与できる。
④金融機関に就職後、起業家支援の際に必要なスキルを提供できる。
●人材像—このような人材になることができます—
①現代社会での起業の意義を理解し、主体的にゼロからイチを生み出す起業家精神を持つ人材。
②スタートアップエコシステムの全貌を理解し、起業家を支えるCFO（Chief Financial Officer）や、ベンチャーキャピタリストやアクセラレーターのような支援者としての基礎的素養を持つ人材。
理数マスター育成プログラム
●対象学部
理学部・データサイエンス学部
●創設の背景・目的
●創設の背景・目的
本プログラムは、高い研究意欲を持つ希望者を対象に、プログラム受入から研究室配属、大学院進学に至る長期的なスパンでの研究活動を支援することにより、将来の科学技術を担う人材育成を目指し設置しました。
理数分野の自主研究を主体としながら、能力向上のための体系的な教育を提供します。
※プログラムの詳細は、オリエンテーションやプログラム説明会で説明しています。
※データサイエンス学部の学生が参加する場合は、個別に窓口へ相談が必要です。
ADEPTプログラム（AI Data Science Education Program for Tomorrow）
●対象学部
国際教養学部・国際商学部・理学部・データサイエンス学部・医学部
●創設の背景・目的
国際教養学部・国際商学部・理学部・データサイエンス学部・医学部
●創設の背景・目的
現代における情報化社会において、数理・データサイエンス・ＡＩを日常の生活、仕事等の場で使いこなすことができる基礎的素養を身に付けることが重要となっています。
本プログラムでは、修得した知識・技能を基に、人間中心とした適切な判断ができ、自らの意志でデータやAI技術を有効かつ、安全に活用することができる素養を身に付けることを目的としています。
なお、本プログラムについては文部科学省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度（リテラシーレベル）」へ申請し、令和４年8月24日付で文部科学省から「数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度（リテラシーレベル）＊１」に認定されました。
この「ADEPTプログラム」は、必修科目2科目、選択必修科目1科目以上を履修することで修了することができ、データを読み、説明し、扱う事ができる基礎的能力を身に付け、学修した数理・データサイエンス・AIに関する知識・技能を基に適切な活用方法等を体系的に修得できるプログラムです。
| プログラムの運営責任者 | 高等教育推進センター長 |
| プログラムを改善進化させるための体制 | 高等教育推進センター |
| プログラムの自己点検評価を行う体制 | ADEPTプログラム管理部会 |
サービス・ビジネス人材育成プログラム ※令和２年度より募集停止
●対象学部
国際教養学部・国際商学部・理学部●創設の背景・目的
私たちを取り巻くビジネス環境は、グローバル化と情報化が加速するなか、「経済のサービス化」と呼ぶべき変化に直面しています。特に日本をはじめとする主要先進国では、GDPに占めるサービスの割合が７割を超え、サービス産業は目覚ましく発展しています。
21世紀における経済のサービス化を見据え、次代を担うサービス・ビジネスを構想し、牽引できる人材育成を目的として「サービス・ビジネス人材育成プログラム」を設置しました。
●将来に役立つ具体的なイメージ
サービス産業の他、金融業、流通業、製造業などの産業界、国や地方自治体などの行政機関で経営・企画・開発・広報・政策スタッフとして、あるいは起業やその他サービス・ビジネスに関わる人材を「サービス・ビジネス人材」と定義しています。