少しの運動でも「心の病による長期休業」リスク低下

横浜市立大学医学部公衆衛生学・大学院データサイエンス研究科 桑原恵介准教授と、国立健康危機管理研究機構（JIHSジース）らの研究グループは、日本の労働者38,120名を平均9年間追跡し、余暇の運動は少量の段階から精神疾患による30日以上の長期疾病休業リスクが低下することを明らかにしました。仕事で体をよく動かす人もリスクが低下しており、仕事中の身体活動は健康によくないという身体活動パラドックスを支持しませんでした。
本研究は、職場の労働損失の主因である精神疾患による長期疾病休業を減らすために、余暇の運動が重要であることを示唆しており、企業が従業員の運動を促す取り組みの後押しになることが期待されます。
本研究成果は、米国予防医学誌「American Journal of Preventive Medicine」に掲載されました（2026年8月27日オンライン先行公開）。