女性不妊

不妊の原因を調べるために、内診・経膣超音波検査や子宮卵管造影検査、ホルモン検査、性交後試験（Huhnerテスト）などを行います。

不妊症とは、“子どもを授かりたい健康な男女が、ある一定期間避妊をしないで夫婦生活をしても、妊娠しない”状態を指します。ここでいう“一定期間”を、日本産科婦人科学会では1年が一般的であると定義しています。不妊症の原因は、男性にも女性にもありますし、両方に原因があることもあります。性別ごとに見る不妊の原因になりうるものとして考えられるものには、以下のようなものがあります。

おおまかには、女性側に原因がある場合には“排卵が適切に行われない”“卵管が詰まっている”“子宮内膜になかなか受精卵が着床しない”、男性側に原因がある場合には“妊娠に必要な精子を届けられない”ことが、不妊の原因の大部分を占めています。
このように、不妊症の原因には、“男性側と女性側のどちらかに原因があるケース”と“男性と女性の両方に原因があるケース”があります。しかし、不妊症の原因は一概に特定できるわけではなく、原因が不明であることも少なくありません。

子宮内膜症や子宮筋腫などの病気がないかを調べるために行われる検査です。超音波プローブと呼ばれる超音波検査機器を膣の中に挿入し、子宮や卵巣の状態を検査します。刻一刻と変わる女性の性周期を正確に把握することが可能です。簡便に行える検査であり、治療中も頻回に行います。

血液検査を通じて女性ホルモンの分泌、甲状腺機能に異常がないかを調べるとともに、妊娠が成立しやすい時期に必要な分の女性ホルモンが分泌されているかを確認する検査です。月経周期に合わせて通常2-3回採血（低温期-排卵期-高温期）を行い、妊娠に求められるホルモンの状態を把握していきます。

妊娠が成立しやすい日に夫婦生活（性交）を行い、翌日に女性の子宮頸管粘液を採取します。その採取した粘液の中に、直進運動精子が認められるかを調べる検査です。認められない場合には、抗精子抗体について調べていきます。

当院または他院にて体外受精胚移植治療が3-5回（年齢により）以上、不成功となった患者さんには、状況に応じて主治医より、ビタミンやミネラルの血中濃度検査、Th1/2比（免疫寛容の検査）、子宮内膜の検査等が勧められます。保険検査のもの、先進医療扱いのもの、自費検査のものがあります。

子宮内膜ポリープを認めた患者さんや、反復不成功の患者さんには子宮鏡検査で精査を行います。

当生殖医療センターでは、不妊治療において、タイミング療法や人工授精などの一般不妊治療に加え、生殖補助医療ARTも行っています。また、大学病院に併設された生殖医療センターなので、“内科と連携して高度な内分泌管理を要する症例”、“外科治療を必要とする症例”、“若年がん患者さんのための妊孕性温存治療”、“遺伝学的な問題と向き合う症例”なども近隣の施設よりご紹介して頂き診療しております。

妊娠するまでの過程には、排卵・射精・受精・着床などの複数のステップがあります。このステップがスムーズに進むようお手伝いすることが不妊治療です。そしてこの不妊治療は、医療介入の違いにより「一般不妊治療」、「生殖補助医療」の大きく二つに分けられます。

検査が一通り終わって、不妊原因が判明したらそれに対しての治療を行います。通常はより自然妊娠に近く、負担の少ないタイミング療法から開始して段階的に体外受精へと治療のステップアップを行います。同じ治療を5－6回繰り返しても妊娠に至らない場合、次の治療のステップにすすむのが一般的ですが、不妊原因・年齢・個人的背景により治療の内容を相談しながらすすめていきます。

一般不妊治療は「タイミング療法」、「人工授精（IUI）」に細分化され、ともに介入が比較的少ない治療方法です。
タイミング療法では腟内に射精された精子が子宮内に入り受精に至りますが、人工授精では精子を子宮内に直接注入することで精子が卵子に達しやすい状態とすることを目指した方法です。いずれも排卵が必須であるため、排卵障害がある場合には排卵誘発剤を使用することがあります。
さらに、排卵日を予測して受精が起きやすいタイミングを見つけることが必要です。そして予測した排卵日を基準として、タイミング療法では通常は性交渉を持っていただきます。腟内射精ができない場合には、マスターベーションで回収した精液をシリンジで吸引して腟内へ注入するというシリンジ法を行います。対して人工授精は、カテーテルを用いて精子を子宮内へ直接注入します。この際には回収した精液に対して洗浄濃縮処理を行うことが一般的で、軽度の精液所見不良であればこの方法で解決することが可能です。人工授精における副作用には、出血や感染などがあります。
また、タイミング療法、人工授精共に適応を満たせば保険適用となります。

麻酔をかけた女性より卵子を外科的に体外に取り出し（採卵）、調整した精子と一緒に培養することで受精を成立させる方法です。その後、数日間受精卵を培養し、適切なタイミングで子宮内に移植します。

体外受精を行っても受精が成立しない場合や高度の乏精子症・受精障害に対し、顕微鏡下でマニピュレーターを用いて1つの精子を卵子に直接注入することで受精を成立させる方法です。無精子症には、精巣内精子回収術にて採取された精子を用います。

1回の採卵で採取した複数の卵子を精子と受精させて発育したいくつかの受精卵を凍結して保存しておくことが可能です。移植する胚以外に質の良い胚がある場合、または卵巣過剰刺激症候群により採卵周期で妊娠が成立すると危険と判断された場合などに行います。凍結して保存した受精卵は、状態を変化させることなく何十年間にもわたり保存することが可能で、次のお子さんの妊娠を希望された際にも、凍結しておいた受精卵を用いることができます。

令和4年4月より、生殖補助医療は、年齢・回数の制限の範囲内で健康保険が適用となりました。
しかし、保険適用の条件を満たしている方でも、一部の治療については保険適用外となります。
国から先進医療として承認されている治療（タイムラプスインキュベータによる胚培養、反復着床不全に対する子宮内膜スクラッチ、子宮内膜フローラ検査など）については保険適用の診療と先進医療の併用は可能ですが、それ以外の保険適用外の治療（不動精子に対するペントキシフィリンなど※）を含む場合には、一連の生殖補助医療のすべてが保険適用外の自費診療となります。
また、着床前診断に関しても同様で※、これらを目的とした生殖補助医療はすべてが保険適用外の自費診療となります。
ただし、今後国から先進医療として承認されれば、保険診療と先進医療の併用が可能となります。
（注：※2023.9.28現在）

妊娠には様々な要素が関連しているため、各治療方法による詳細な妊娠率は一概には示すことができません。一般的に子宮や卵管・卵巣に明らかな器質的な異常がなく、男性因子を除外したカップルでの人工授精の妊娠率は1周期当たり10.1％ (25周期／246周期)と報告があります。体外受精など高度生殖補助医療ARTに関しては、2021年度の全国統計によると（下図）、１周期の胚移植当たりの妊娠率は35.0% (94164周期／269170周期)と報告されていますが、その内24.9%が流産に至っています。そしてこれらの数値は年齢によって大きく異なります。

生殖医療センターでは、おもに県内の婦人科開業医の先生からご紹介いただき、婦人科系疾患や男性不妊を対象とした外科手術を必要とする治療にも取り組んでいます。

当院ではTurner症候群の包括的な健康管理・妊娠管理・分娩管理を行っております。
Turner症候群の患者さんは重度の早発閉経を伴うことが多く、挙児をあきらめざるを得なかったり、妊娠するのに国内では限定的にしか行われていない卵子提供に頼らざるをえなかったりしております。
当生殖医療センターでは、自己卵子を用いた妊娠率の向上を目指し、妊孕性温存療法（“卵子凍結”“受精卵凍結”“卵巣組織凍結”）を積極的に行っております。（日本産科婦人科学会および横浜市立大学倫理委員会承認済み）

がん等の疾患に対する抗がん剤等の治療、もしくは疾患自体の特性（Turner症候群など）によって、卵巣機能が本来よりも著しく早く低下・喪失し、一般的には生殖年齢であるにもかかわらず妊娠することが難しくなってしまう場合があります。このような医学的な理由によって、妊娠する可能性（妊孕性）が低下・喪失してしまうことが予測される場合には妊孕性温存治療（“卵子凍結”“受精卵凍結”“卵巣組織凍結”）を行っております。
妊孕性温存外来では、妊孕性温存についてご説明し、患者さんの意思決定がスムーズになるようサポートをしています。お話を聞いていただいた上で、温存治療を受けないという選択をされても全く問題ありません。実際の治療方法は、患者さんのがんの種類や進行具合、状況を踏まえて決めていきます。

患者さんから採取した卵子を凍結する方法です。この方法によって卵子を凍結した場合、卵子１個あたりの妊娠率は4.5-12％程度とされています。
また、凍結しておいた卵子を融解して顕微授精を行った後に、状態の良い受精卵を胚移植します。生まれた児に染色体異常や先天異常・発育障害が増大することはないという報告もあり、現在は有効かつ安全な臨床技術であるとされています。

この技術は患者さんから採取した卵子とパートナーの精子を受精させ、数日間培養して細胞分裂が進んだ胚という状態にした後に凍結する方法です。
本方法は不妊治療として行われる体外受精の手法で広く実施されており、有効性・安全性がほぼ確立した技術であるため、パートナーがいらっしゃる方には第一選択となる方法です。（当院ではパートナーは婚姻関係のある方に限ります。）
原疾患治療終了後、主治医より妊娠の許可がある場合、胚移植を行います。凍結胚１個あたりの妊娠率は患者さんの年齢により大きく異なりますが、約2-3割と言われています。

腹腔鏡手術によって片方の卵巣を摘出し、その組織を凍結、妊娠希望となった時に融解して体内へ戻す（移植する）技術です。
1997年に海外で初めて卵巣組織凍結が行われ2004年に最初の出産例が報告されており、その有効性に注目が集まっていますが、移植した症例数は多くありません。生まれた児の染色体異常や先天異常は増えないとの報告もありますが、長期の成長報告はまだありません。一度にたくさんの卵子の元となる細胞を保存できる、治療期間が短くて済む、思春期前の女児においても施行できる等メリットがありますが、手術によるトラブルの可能性もあります。
また悪性腫瘍の治療のために本治療を受けられた場合、卵巣組織を体内に移植する時に卵巣内のがん細胞が再移植されてしまう可能性、さらには移植卵巣が生着する保障がない等のデメリットもあります。

助成金の詳細（神奈川県内に住所を有する方）に関しては下記をご参照ください。