新型コロナウイルス感染に対する行動、意識変化について妊婦、産婦人科医師に大規模アンケートを実施します

横浜市立大学附属病院産婦人科 宮城悦子教授らは、「新型コロナウイルス感染に対する妊婦および産婦人科医師の意識と行動に関する大規模調査」を実施します。
このアンケート調査は、厚生労働科学特別研究事業補助金により、日本産婦人科学会との連携により実施するもので、2020年１月以降で妊娠中または出産された女性と日本産婦人科学会所属医師に、新型コロナウイルス感染拡大を機に、どのような行動をとり、また意識にどのような変化があったかの調査・分析を行うことで、今後の日本の実情に則した周産期医療の体制構築に役立てられます。

【調査研究で実施すること】

• 妊娠を経験した成年女性、乳幼児を持つ母親の心の辛さ、ウイルス感染完成予防の行動変容や情報入手の方法、行政や医療従事者から期待する情報提供などの実情を明らかにする。
• 日本の分娩取り扱い施設における新型コロナウイルス感染防御の状況、分娩受け入れ体制、妊婦と医師の意識の乖離を明らかにする。
• 妊婦または乳幼児を抱える母親やまたは出産後女性の心のつらさ辛さの尺度としては、K6法や、エジンバラ産後うつ病自己評価票 (EPDS)といったスクリーニングツールを用いて測定する。
• 里帰り分娩を希望するにも関わらず実現できなかった妊婦または乳幼児を抱える母親の割合を、受け入れ側の日本全国の産科取り扱い施設の現状とともに検証する。

＜研究実施概要＞
研究期間：WEBアンケート調査実施期間：令和2年9月1日～令和2年9月30日
研究実施期間：令和２年8月12日～令和３年３月31日
研究対象者：
(1) 令和2年1月時点で妊娠中または出産された女性（10,000人以上）
(2) 日本産科婦人科学会所属医師（2,000人以上）