横浜市立大学と理研・バイオマス工学研究プログラムが連携協力に関する覚書と共同研究契約を締結

　本学で開発した植物成長調節物質のゲノム科学的解析手法を活用し、理研で実施するバイオマス研究に貢献することになりました。本連携を皮切りとして、バイオマス植物研究を理研と協力して推進して参ります。

　公立大学法人横浜市立大学【理事長　本多　常高】は、このたび、理化学研究所・バイオマス工学研究プログラムと平成24年3月15日に連携協力に関する覚書を締結致しました。また、この覚書に基づいた最初の共同研究となる「バイオマス草本植物の生長制御機構のオミックス統合解析」を平成24年5月1日より開始致しました。

　横浜市立大学木原生物学研究所ではかねてより理化学研究所との連携大学院などの連携を進めてきましたが、このたび、理研のバイオマス工学研究プログラムとバイオマス研究の推進のために、連携協力に関する覚書を締結しました。植物ホルモンは植物の成長を様々な場面で制御しており、植物成長調節剤や農薬として農業現場でも活用されています。木原生物学研究所の植物応用ゲノム科学部門嶋田幸久教授らは、モデル植物シロイヌナズナを用いて植物ホルモンの応答性遺伝子を世界に先駆けて解明してきました（Plant Journal 2008: 55: 526-542）。(ホームページリンクhttp://pbiotech.sci.yokohama-cu.ac.jp/japanese/AtCAST.html。）　このノウハウを活用して、バイオマス研究やムギ研究のモデルとなっている単子葉草本植物ブラキポディウム（和名ミナトカモジグサ）のホルモン応答性遺伝子を網羅的に解明する共同研究を開始しました。

　植物応用ゲノム科学部門が開発したホルモン応答性遺伝子の解析手法をブラキポディウムに適応し、単子葉草本植物ブラキポディウムのホルモン応答性遺伝子を網羅的に解明します。これによりブラキポディウムにおいて先導的な研究基盤が整備されると共に、バイオマス生産性などに関わる有用遺伝子の探索を効果的に進める環境が整うことが期待されます。

　現代社会では化石燃料の消費に伴う二酸化炭素の放出が続いています。二酸化炭素を循環利用し、持続可能な社会を実現するために、植物バイオマスを活用する研究は欠かせません。木原生物学研究所では、今後も理化学研究所などとの連携を通して、持続可能社会の実現を目指すための研究や、その研究を担う若手世代の育成を進めて参ります。