- 患者・一般
首都直下地震を想定した大規模地震時医療活動訓練が行われました
9月27日、28日に内閣府主催の大規模地震時医療活動訓練が行われました。大規模災害への対応能力向上を目的に全国規模で行われ、当院からも高度救命救急センターの医師をはじめ、DMAT隊員、事務職員も参加して訓練を行いました。
横浜市災害対策本部と災害地域との連携
訓練当日は、横浜市役所に災害対策本部が設置されました。行政の職員40名、全国から参集したDMAT隊員40名、横浜市医師会、横浜市病院協会、横浜市の医療機関の医師など、100人規模の本部となりました。横浜市立大学附属市民総合医療センターからは高度救命救急センター竹内一郎センター長が医療部門の責任者として訓練の指揮をとりました。
横浜市では市内13箇所の災害拠点病院との連携訓練が行われ、横浜市消防局のヘリコプターと横浜市立大学附属病院DMAT隊員との連携訓練も行いました。
訓練を終えて
高度救命救急センター 竹内一郎センター長
本年1月1日発災の能登地震に対して、横浜市大からは珠洲市の被災現場ともに石川県庁の災害対策本部へＤＭＡＴチームを派遣し被災地支援を続けてきました。 今回の訓練は、近い将来起こるであろう首都直下地震に対する実働訓練です。横浜は370万人以上の人口を抱える大都市であるゆえ災害対応も能登地震とは大きく異なる面もあります。高度救命救急センターの使命として、自院での重症患者の受け入れ強化とともに横浜市全体を統括する市役所医療救護本部の運営を担う人材も育成してまいります。
横浜市立大学附属市民総合医療センターでの活動
『本日9月27日11：00、首都直下地震が発生、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県において最大震度7を観測する地震が発生しました。訓練参加DMAT隊員におかれましては必要な対応を開始してください』
というものでした。
災害拠点病院として
実災害を想定し、直ちに院内災害対策本部を立ち上げ、当院DMAT隊員を市役所のDMAT活動拠点に派遣、院内の被災状況の把握と現状分析と課題のあぶり出しを行います。
多くの負傷者等を受け入れるため、地域災害拠点病院としての機能維持、南区および中区の被災状況の把握を行います。 また、地域病院支援も重要な役割であり、横浜掖済会病院の病院避難の訓練なども行われました。
他県のDMAT（4隊：徳島県 鳴門病院、三重県 松阪病院、長崎県 長崎大学病院、高知県 近森病院）の受入れを行い、より迅速な救護活動を目指し、DMAT活動拠点(横浜市役所)と常に情報共有を行います。
訓練を終えて
横浜市立大学附属市民総合医療センター 事務スタッフ
本部（横浜市役所）との情報交換は、その情報量の多さからとても大変なものでした。実災害時にはより、迅速な情報共有が必要になる一方で、通信状況は悪化していることが想定されます。どのような時に混乱をきたしやすいのかなどの課題も見え、とても有意義な訓練となりました。
災害派遣医療チームDMAT（Disaster Medical Assistance Team）とは
医師、看護師、業務調整員（医師・看護師以外の医療職及び事務職員）で構成され、大規模災害や多数傷病者が発生した事故などの現場に、急性期（おおむね48時間以内）から活動できる機動性を持った、専門的な訓練を受けた医療チームです。