実施期間：2019年から継続中
実施場所：神奈川県県庁　横浜市役所　厚労省DMAT事務局
連 携 先 ：神奈川県 健康医療局長 　 足立原　崇
実 施 者 ：医学部　救急医学　主任教授　竹内一郎

■目的
今後近い将来に発災が予想される首都直下地震に対しての備え
■活動の内容
有事の際の医療体制の確保とそのための人材育成
消防・警察・海保・行政などとの有事への備えのスキームを実行可能なものとして構築する
■活動によりもたらされる、もしくは期待できる効果
津波被災地におけるメンタルヘルス維持をサポートし、復興を支援することが期待される
■参加者の感想、意見等
訓練参加者より「有事の際を考えることができた」などの声が多く寄せられた