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生殖医療センター

生殖医療センター
部長 湯村 寧

生殖医療センター
担当部長 村瀬 真理子

診療の特徴・特色

 生殖医療センターは、不妊治療を行う科として2012年4月から新設されました。現在の日本では6組に1組のご夫婦が不妊検査や治療を受けたことがあると言われており、年間約21万件の体外受精が行われ,出生40人のうち1人の割合となっています。
 以前より当院での不妊治療については、女性は婦人科、男性は泌尿器・腎移植科で行われていましたが、ご夫婦で受診される患者さんも多く両科の連携が不可欠でした。今回両科の連携強化と治療の効率化をはかるため男女の不妊部門を統合し、生殖医療センターが誕生しました。
 昨年度までは、2階婦人科外来で産科外来と隣接していましたが、4階に独立したスペースを確保することができました。外来は診察室4室の他、内診室2室と採精室を完備しています。
 現在、県内で泌尿器科、婦人科が一緒に生殖医療を行っている施設はなく、ご夫妻が同じ施設で治療可能です(もちろん男性・女性単独でも結構です)。また,とかく女性にまかせきりになる傾向の不妊治療ですが、男性も積極的に治療に取り組みやすい環境を整え、一組でも多くのカップルに赤ちゃんが授かるようにスタッフ全員努力してゆきたいと思っています。

主な対象疾患及び治療実績

女性不妊一般不妊治療生殖補助医療腹腔鏡・子宮鏡手術無月経・排卵障害に対してのホルモン療法男性不妊特発性不妊症精索静脈瘤無精子症勃起・射精障害

女性不妊

一般不妊治療

 不妊スクリーニング検査を行い、治療可能なものは治療を行いながら、タイミング法・人工授精と段階的に治療をすすめていきます。

生殖補助医療

■体外受精-胚移植(平成28年採卵 233件)
 前述の一般不妊治療では妊娠の可能性がないか極めて低いと判断されたご夫婦を対象に体外受精-胚移植を行っています。当院ではあらかじめ予定した日程で採卵・胚移植できるように排卵誘発(調節卵巣刺激)を行う方法を原則としていますが、症例により排卵誘発剤をほとんど使用せず(低刺激)採卵を行う方法も行っています。採卵の際の麻酔は、静脈麻酔としていますが、低刺激の場合は痛み止めの座薬を使用することもあります。

■顕微授精(平成28年 94件実施)
 高度の乏精子症・受精障害に対しては顕微授精を行っています。無精子症には、精巣内精子回収術にて採取された精子を用います。

■受精卵の凍結・融解胚移植(平成28年 128件実施)
 移植する胚以外に質の良い胚がある場合、または卵巣過剰刺激症候群により採卵周期で妊娠が成立すると危険と判断された場合に行います。

■その他
 アシステッドハッチング、胚盤胞移植、2段階胚移植

腹腔鏡・子宮鏡手術

 子宮内膜症、骨盤内癒着が疑われる症例、多嚢胞性卵巣症候群への腹腔鏡手術,ならびに粘膜下筋腫、子宮内膜ポリープ、子宮中隔等着床障害に対する子宮鏡下手術は婦人科と連携して行っています。

無月経・排卵障害に対してのホルモン療法

男性不妊

特発性不妊症

 男性不妊症の多くは原因がはっきりしないいわゆる「特発性」の不妊症です。薬物治療を行うことにより精液所見の改善が見られることがあります。精液検査を行いつつ投薬を行い精液所見の改善を目指します。また精液所見をみながら人工授精・体外受精など適正な不妊治療のアドバイスもさせていただきます。

精索静脈瘤

 精索静脈瘤は精巣の上に静脈が固まって存在する疾患です。精子濃度・運動率を低下させる原因になります。手術により静脈瘤を消失させ、精液所見を改善させられる可能性があります。術式には高位結紮・低位結紮術がありますが当院では患者さんの痛みを軽減するため、泌尿器科腹腔鏡専門医と協力し腹腔鏡で手術を行っています。(もちろん従来の高位結紮・低位結紮術も可能です)
(平成28年度 手術49件(うち顕微鏡下低位結紮術47件))

無精子症(閉塞性・非閉塞性)

 精液中に精子を認めない、いわゆる無精子症でも精巣内から精子をみつける手術(精巣内精子回収術)を行い、体外受精が可能になる場合があります。また精子は作られていても出てこないいわゆる「閉塞性」無精子症患者さんには精路再建術を行っています。
(平成28年度 精子回収術31件(うち顕微鏡下精子回収術23件))

勃起・射精障害

 不妊を主訴とした勃起・射精障害に対する薬物治療も行っています。

専門外来

妊孕性(にんようせい)温存外来

 将来出産をご希望の患者さんが、がん等の治療(以下「原疾患」とします。)を行う場合、その治療の種類や治療にかかる時間によっては、治療後に卵巣や精巣の機能が低下、もしくは喪失をきたし、その後にお子さんを持つことが難しくなってしまうことがあります。
 そこで、そのような治療を受けられる妊娠・出産の適齢期にある方や小児期の方に対して、原疾患の治療前に将来お子さんをもうける可能性を残す方法を「妊孕性温存療法」と言います。妊孕性温存外来では、妊孕性温存についての治療法の相談から始まり、患者さんの意思決定がスムーズになるようサポートをしながら、実際の治療まで行っています。
 詳しくは以下のパンフレットをご覧ください。

女性の方
 妊孕性温存外来は自由診療となります。女性の方は初回のみ「初診料+カウンセリング料が5,000円(税別)」がかかります。
 また、治療対象は原則として、卵子凍結は43歳以下、胚凍結(既婚者に限る)は45歳以下、50歳までには原疾患の治療が終了して妊娠を目指せる方としています。

男性の方
 生殖医療センターでは、原疾患の治療前に精子凍結を行い、お子さんをもうけることを希望される際に、治療前に凍結しておいた精子を返還する「凍結精子外来」を行っています。
 ご希望の方は、かかりつけ医療機関の主治医の先生を通して、ご予約ください。ご不明な点は、生殖医療センターまでお問い合わせください。

患者さんを紹介してくださる主治医の先生へ
 以下よりダウンロードできる紹介状(ひな形)に必要事項をご記載の上、ご紹介くださいますよう、よろしくお願いいたします。

遺伝相談

 不妊の原因として染色体異常などが考えられる方で生殖医療センターにすでにおかかりの方を対象としています。

紹介していただく時の留意事項

女性の方

 地域連携相談室にご連絡いただければ、初診の方も予約診療で受診していただけます。ご夫婦で受診いただく場合、女性の紹介状のみで結構です。

男性の方

 女性と同様ですが現在の所、男性不妊外来は火曜~金曜午後の予約制です。午前中にいらした患者さんについては申し訳ありませんが検査のみ行い、その後男性外来の予約を取らせていただきます。可能であれば紹介状をお持ち下さい。
 精子凍結外来は完全予約制で1日1件です。ご希望の場合には申し訳ありませんが主治医の先生から事前のご連絡ならびに紹介状をご持参下さい。
※凍結外来は保険外診療です。

その他

 当院は、特定不妊治療指定医療機関です。
 前述の生殖補助医療は自費診療ですが、特定不妊治療費助成制度により費用の一部に助成金が支給されます。(所得制限などがあります)

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